離婚訴訟も和解に向けて面会交流の見直しなどが行われ。年金分割手続きや養育費の計算などをする事となりました。養育費の計算の為2020年度の源泉徴収票をそれぞれが提出する事となったのですが、そこでミラクル発生！コロナで大幅に減ってしまった私の年収より、昨年から会社員をはじめた嫁の年収の方が多かったのです！これによってはじき出された私の養育費はなんと毎月5000円程度。数万円を毎月払う事になると思っていたので嬉しい誤算です。

「養育費が安くなったのは」

子供達の今後の親権については以前書いたように、私のところに長女の意思で戻ってきてくれた為、私と長女、嫁のところに次女が暮らしている。それぞれに裁判所が派遣した調査官の調査が入り、裁判官に報告書が提出された結果、現状維持が望ましいという「なんじゃそれ」という結論となりました。ここで裁判官から「和解」の提案があり、和解の条件などを揃える事となったのです。その一つに養育費の取り決めをするにあたって、前述のとうり昨年度の私の収入がコロナで30%減だった事と、嫁は知り合いの紹介で入社した勤め先が、コロナの影響度外視で給料を得ることが出来ていた事から養育費の支払い金額が嫁の方が多く設定された。

しかしこちらにいる長女が成人するまでの期間とあちらにいる次女が成人するまでの期間には当然誤差が生じる。つまり、長女が成人するまでは、わたしが差額を毎月もらえる立場になるが、長女が成人すれば嫁に養育費の支払い義務が無くなる為、次女が成人するまでは、まるまる次女の養育費を支払わなければならない。長女と次女の年齢差は誕生日で考えると、およそ3年程度。ということは、今から次女が成人するまでの期間（11年間）でもらえるものと支払うものを相殺して毎月の支払い額を算出したら毎月の金額が約5000円ほどになったわけでーす！

仕事上のピンチが裁判上の切り札に！

はっきり言ってコロナで仕事が減った時期は半月休みだったりした時期が３か月程続きました。まあ航空業界はダイレクトですね。こんな時期に海外旅行する奴はいませんから。私の仕事はグランドハンドリングなので（空港での航空機の地上支援業務）お客がいないと飛行機を飛ばすためにするお仕事は激減致します。暇は出来ましたが給料は比例して減りました。しかしおかげで令和２年度の源泉徴収は嫁のほうが収入が多くなったわけです。この令和２年の源泉徴収を元に養育費のジャッジがなされる訳で、こちらとしては、願ったりかなったり、災い転じて・・・って感じです。

養育費５０００円！でもこっちが養育するって言ってるんですが？

養育費って不思議ですよね。子供を養育したいって、さんざん主張してきているのに、

それがまかりとおらないとなると、不本意で相手方になってしまった子供の親権に対して、養育していただく費用を支払う立場になるって、おかしくないですか？こっちが育てると言っているのに、奪うのであればその費用は親権者が払うべきだと思いますけど。払いたくない養育費なら、「こっちで育てるって言ってんじゃん！」って思います。

まったく日本の法律はクソだと思えて仕方がありません。